障がい者にはどんな働き方があるの？
2019/01/23
人間は「人」の「間（あいだ）」で生きていくいきものです。
仕事をしながら生活をしていく事は社会の一員として暮らす事で、まさしく「人」の「間（あいだ）」で生きていくことに他なりません。
そして健常者と同じようには働けない障害を持つ人々も社会の一員として仕事をしています。
健常者と同じようには働けない障害を持つ人にはどんな働き方があるんだろう？
わたしも自身が障害を持ってこのサイトを立ち上げるまでは考えもしなかった障がいを持つ人の働き方。
障がいの種類、程度によって、その働き方は違ってくるようです。
今回の記事では、これから仕事につこうとしている障がい者本人、または障がいのあるお子さんのいる親御さんに向けて、基礎的な知識として、また自分の勉強もかねて「障がい者の働き方」について調べていきます。
●障がい者の働き方の種類
●それぞれの働き方の特徴
目次（見たいポイントに直行）
障害がある事を公表して働く？
身体的な障がいのある人のように外見で障害があるのがわかる人は関係ありせんが、精神的障害のある人の場合、自分の障害を公表せずに働くことが出来ますよね。
障がいがあることを公表する、しないで、働き方は大きく違ってきます。
仕事につくときに障がいがある事を話しておくかどうかを
話しておかない→クローズ
話しておく→オープン
こういう言い方をします。
クローズ（公表しない）
まわりからは障害のある事がわからない人は公表しないで健常者として仕事につく事が出来る。
さらにまわりから障害のある事がわかる人でも自分の希望として健常者と同じ条件で応募する場合もありますね。
メリット
- 健常者と同じように色々な職種を選択出来る
- 健常者と同じ給料、待遇を受ける事が出来る
健常者として働くわけですから職種の選択肢は当然多いです。
さらに健常者と同じように能力に応じた給料、待遇を受けることも出来ます。
専門的なビジネススキルのある人はそれを生かすために、あえて障がいのあることを隠して、健常者と同じ土俵で働くという選択肢があるわけです。
デメリット
- 通院、服薬のタイミングが難しくなることもあり
- 障害に対する配慮を得られない
- 障害があることを隠して入社したことが発覚するのではという不安を抱える
健常者と同じようなスケジュールで働く場合、通院する時間が取れない事も出てきます。
隠しているの当然ですが障害があることで発生する問題に対して配慮がしてもらえない。（特別扱いはしてもらえない）
「障害を周囲の人に打ち明けられず悩む」といったことも起きてしまいます。
オープン（公表する）
障害がある事を公表して就職活動をします。
メリット
- 障害者枠として用意されている働き方、支援も受けられる
- 自分の障害に対して配慮してもらえる
公表して就職活動をすれば障害者として公的な支援を受ける事が出来ます。
職についたあとも、まわりの人から障がいに対する配慮をしてもらえますし、会社からも特別扱いをしてもらえます。
デメリット
- 職種の選択肢が狭くなる
- 給料も比較的に安い
障がいのあることをオープンにして就職活動をすると、どうしても職種の選択肢は狭くなりますね。
（主に事務職、軽作業など）
障害の程度に応じて勤務時間も短めに設定される事もあり、どうしても給料は少なくなります。
障害がある事をオープンにした場合の働き方
ある程度の仕事が出来る人は企業が設けている障害者雇用枠に応募することが出来る。
障がいの為に一般的な仕事が難しい人は公的な支援を受けながら就労する事が出来る。
企業の障がい者雇用枠
障害者雇用促進法によりますと、企業、国、地方公共団体などはその職員数に応じて一定の割合の障がい者を雇用しなくてはいけません。その割合を「法廷雇用率」と言います。
この「法廷雇用率」を満たす為に企業は障がい者雇用枠を設けています。
健常者の社員と一緒に働く
周囲のケアを受けて健常者の一般社員と同じ職場で働く。
特例子会社で障がい者だけで働く
特例子会社とは主に大企業が障がい者雇用のために特別に子会社をたちあげたものです。
一般の社員と同じ職場に障害者を受け入れる場合、そのための設備を用意したり、特別な規定を設けたりする必要がでてきます。
親会社はそのままにして特例子会社だけに障がい者を雇用すれば、専門の設備を用意したり特別な規定を設けたりするのは容易になります。
そのためバリアフリーにするなど障がい者に対しての配慮は一段と高くなります。
就労継続支援
就労継続支援とは比較的重い障害や難病のある方が、雇用契約を結んで支援が受けられる職場で働くことができるという福祉サービスです。
障害の度合いによって企業の障がい者雇用枠には応募出来ない人でも社会の一員として就労を継続していく事が出来る事業所になっています。
形態によってA型・B型の事業所があります。
詳しくは↓こちらの記事で
障がい者手帳が必要
企業の障害者雇用枠で採用されるためには障害者手帳が必要になります。
企業しては障害者雇用率を満たすために障害者手帳を持つ人を採用するからです。
見た目で障がいのある事がわかる方でも障がい者手帳を持っていない人は、障害者雇用枠には応募出来ず、一般雇用として応募するしかありません。
障がい者の仕事の探し方
障がい者の仕事の探し方については別記事で詳しく紹介してますので、ここではざっくりと扱います。
ハローワーク
厚生労働省の下部機構である公共職業安定所。（略称で職安などともいわれていた）
障がい者の求人情報の数からいえばハローワークが一番多く、ハローワークにしかない求人もあります。
就労移行支援
一般企業への就職を希望していて、それが可能と見込まれた方に職業訓練、求職活動の支援を行なう障害福祉サービス。
就職エージエント
民間企業が行なっている就労支援サービス。
民間企業が行なっていても無料で受けられるサービスです。
この記事では働き方の紹介がメインなので仕事の探し方の詳しい記事こちらで↓
まとめ
障害を持つ人の働きかたとしては、大きく分けて次のようなパターンになります。
- 障害のある事を公表せず健常者として働く
- 障害のある事を公表して企業の障害者雇用枠で働く
- 障害の程度によっては就労支援を受けて働く
あなたはどのパターンに当てはまりますか？
今回の記事では企業で働く、公的支援を受けて事業所で働くなど、外に出て働くことを前提に調べてみました。
この他に企業に就労したとしても在宅で働くというパターンもありますし、自分で起業するというパターンもありますね。
専門的な高いスキルがある人だとこのような働き方も出来るという事です。
体がほとんど動かなくてもホーキング博士みたいに世界的な理論物理学者になる事も可能なわけですね。
スティーブン・ホーキング理論物理学者 一般相対性理論と関わる分野で理論的研究を前進させ、1963年にブラックホールの特異点定理を発表し世界的に名を知られた。
あなたに合った働き方を探してみてください。
以上「障がい者にはどんな働き方があるの？」という記事でした。
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